のぼってゆく坂の上の青い天にもし一朶の白い雲が輝いているとすれば、それのみをみつめて坂をのぼってゆくであろう。
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ボン・デモクラシーという言葉がある。ドイツで形式上民主主義が成立したのはワイマール共和国期においてであるが、そのグロテスクな終焉は周知の通りで、ドイツ人にとっては現行の民主主義が史上初めて手に入れた安定したデモクラシーということになる。このドイツの戦後民主主義のことを称してボン・デモクラシーと呼ぶことがあるのだが、名の由来はもちろん旧西ドイツの首都、ボン(Bonn)から来ている。
第三帝国の崩壊後、通貨改革とベルリン封鎖を経て東西冷戦の機運が高まりつつあった1948年、英仏米の三か国の占領地域に当たる西ドイツ11州の代表がボンに集まった。その目的は東西ドイツの分裂状況を前提にして、西側諸州のみによる国家建設に向け、暫定的基本法案を策定することにあった。このParlamentarischer Rat(訳が難しい。実質は憲法制定議会。)は翌1949年5月1日にボン基本法を採択し、かくしてドイツの戦後民主主義が始まる。同時にボンは西ドイツの「暫定首都」としての地位を確立するのである。
このParlamentarischer Ratの議長を務めたのが後の西ドイツ初代宰相、コンラッド・アデナウアー(Konrad Adenauaer、左)であった。なぜこのライン川沿いののどかな田舎町が西ドイツの首都に選ばれたかについては、アデナウアーの個人的意向が大きく影響したと言われる。以前書いたことのあるように、西ドイツの首都の大本命は格式の帝国自由都市、フランクフルト・アム・マインであったが、アデナウアーは保守陣営の影響力の強いこの街を首都として推し、僅差でフランクフルトを破ることに成功したのである。
ドイツの戦後民主主義の骨格がボン基本法であることに疑いはないが、憲法の条文だけでは現実の国家は機能しえない。その意味でアデナウアーの都合15年にわたる治世こそが、この国のデモクラシーを実質あるものとした肉付け作業であったということができる。アデナウアー自身がボン近郊の出身であったという事実と思い合わせると、ボンはまさにドイツ人にとっての民主主義揺籃の地であったと言ってよいであろう。ボン・デモクラシーという言葉には恐らくそうしたニュアンスが含まれていると思う。
ボンは人口30万あまりという小さな町である。鄙びた雰囲気の駅舎の前から旧市街に伸びる目抜き通りは拍子ぬけするほど庶民然としていて、本当にこの町が大国ドイツの政治的中心だったのかと思わせるほど、首都としての威厳や威容といったものを感じさせない。といっても現在のボンは学生町としても高名で通りには若者が溢れており、決して活気がないというわけではない。ただ通常の首都に見られるような、権力者の時代から引き継いだ威勢のよい遺産、記念碑的な建造物が見当たらないということである。代わりに川沿いの町らしく、豊かな水と緑、そしてやわらかな空気が町全体を包んでいる。なるほどデモクラシーの故郷としては、こうした飾らない雰囲気の方がどこか似つかわしげにも思われてくる。
昨年のクリスマス前後から唐突に40度の高熱を出して寝込んでしまい、ようやく治ったと思ったら今度は虫歯が痛み出し、ついでに年始に大学の授業を詰め込みすぎていたため治療の間もなく準備に忙殺され、散々な形でいつの間にか年を越してしまっていた。大晦日にはドイツ好例の花火や爆竹を打ち上げるイベントが各地で行われていたが、どうも自分には日本流の年の越し方が身体に染み付いてしまっているのか、まだ新年になったという実感が湧いてこない。
気がつけばドイツに来てすで一年と半年が過ぎている。聴解能力と会話能力はまだまだだが、読解力に関しては新聞やインターネットの記事程度なら読みこなせるようになってきて、少しずつまともなエントリーが書けるようになってきたのではと思っている。予定では最低あと半年はドイツに留まるはずなので、少なくともそれまではドイツという国に対する認識をしっかり深めておきたいと思う。
というわけで拙文を定期的に読んでくださっている読者のみなさん、今年もなにとぞよろしくお願いいたします。
さてドイツにとって2009年はどういう年なのか。文化面ではシラー生誕250周年、ヘンデル没250周年が代表的で、いずれも両者の生まれた町で大きなイベントが企画されているようである。また歴史面ではドイツ基本法制定60周年、即ち西ドイツ誕生60周年であり、ベルリンの壁崩壊20周年でもある。奇しくも現代ドイツの二つの出発点が同時に祝われることになる。
経済面では言うまでもないことだが、多くの経済専門家が「最悪の不況」を予測している。GDPも久方ぶりにマイナス成長になるとの観測が強い。一応政府の対策は出そろった感はあるが、そろそろ金融危機の影響が実体経済のすそ野まで達していくと予測され、懐の寒い一年になりそうだ。
そして何より重要なのが政治面である。というのも今年はスーパー選挙年(Superwahljahr)と呼ばれ、重要な選挙が目白押しとなっているからである。
何と言っても注目は4年ぶりに行われる9月の連邦議会総選挙で、大連立政権が解消されるか否かが大きな焦点になっている。現在のところ国民的人気が高いメルケル首相率いるCDU/CSUの保守連合が世論調査では大きく社会民主党(SPD)にリードしているが、SPDのシュタインマイヤー候補(Frank Walter Steinmeier,右。ドイツの政党は首相候補を擁して議会選挙を戦う。ちなみに氏は現大連立政権の外務大臣。)も高い人気を誇り、経済政策でミスが重なればメルケル首相の地位も安泰ではない。もちろん二大政党以外の三つの中規模政党(自由民主党、緑の党、左翼党)も政権参画を虎視眈々と狙っている。
それに先立つ5月には連邦大統領選挙が行われる。こちらも国民的人気の高い現大統領のホルスト・ケーラー(Horst Köhler,左上)の再選が確実視されていたが、SPDが昨年秋に突如独自候補ゲジネ・シュヴァン(Gesine Schwan, 左下)女史を立てたことで情勢はやや不透明になっている。ドイツの大統領は国民による直接
選挙ではなく連邦議会と州議会の代表による特別な臨時機関「連邦会議(Bundesversammlung)」による選出なので、民意のバロメーターとして直接の参考にはなりにくいが、連邦議会の前哨戦として注目に値する。
他にドイツ16州のうち5州(ヘッセン、ザクセン、ブランデンブルク、チューリンゲン、ザールランド)で選挙があるほか、欧州議会選挙も6月に予定されている。それぞれ独自の争点があって興味深く、政治好きの私にとっては楽しみな一年になりそうである。
第二に興味深いのは連邦政府と州政府、そしてEUとの関係である。
現代のドイツ政治の特徴としてその多次元構造(Mehrebenensystem)がしばしば指摘される。ごく単純化して言えば「現在のドイツ政治は連邦政府に加え、それ以外の次元(具体的には州とEU)の立法・行政主体の意図と行動が複雑に絡まり合う中で紡ぎだされる産物である」といったところか。
連邦制国家であるドイツには16の州が存在する。それぞれが独自の憲法と内閣を持ち、立法・行政双方においてかなりの独自性を持ち、州政府と連邦政府の利害調整はあらゆる政策において常に避けられない焦点となっている。とりわけ行政分野の細分化・専門化とともに州政府と連邦政府の役割分担は極めて複雑かつ不透明なものになっているので、現在では多くの法律が「州関連事項」として連邦参議院(Bundesrat、左)による可決を要するのが通例である。
ちなみにこの連邦参議院は正確には「議院」ではなく(個人的には誤訳ではと思っている)、州政府から派遣された各州の代表者が連邦議会で採決された州関連事項を含む法案の採決を行う、いわば非公選の補助的な立法機関である。各州の規模や重要度を勘案して票数が割り当てられている。
今回の金融危機に際して連邦政府が主導した様々な救済法案も、当然ながら州に関わる事項を多数含んでいたために、各州との利害調整が一つの焦点となった。10月の金融機関救済法案に際しては、4800億ユーロの準備金の負担割り当て(連邦65%、州35%)、救済措置発動後に発生する利益損失勘定の負担割合、意思決定への参加をめぐって連邦と州の対立が先鋭化し、連邦参議院での採決を前にしてメルケル首相自ら裁定に動き出す一幕があった(右は調停後に記者会見を行うメルケル首相とヘッセン州ローランド・コッホ首相。)。
さらに12月に成立した景気対策のための歳出法案に際しても同じく財政負担の分担(州61%、連邦39%)について州側からの不満が噴出し、連邦参議院での否決が危ぶまれる場面があった。
EUに関しては加盟国において今やEUの関与がない行政領域は存在しないという様相を呈している。以前触れたことのある通り、現在のEUは事実上独自の立法機能を有しており、それは加盟国内において置換立法なしに直接効を有する。加えてEUの中核的機関であるEU委員会は加盟国政府の動向がEU条約・法に違反していないかどうかを監視しており、しばしば名指しで加盟国政府に「指令」を出すことで状況の改善を求めることがある。
今回の金融救済法案に関してもベルリンとブリュッセルの間でひと悶着があった。同法案の適用を申請したコメルツバンク(Commerzbank、ドイツ第二位の銀行)に対し、連邦政府が利率5.5%-8.5%で総額82億ユーロの資金提供を行う旨決定したところ、EU委員会から「この利率の低さはEUの市場競争原則に反する可能性がある。」との指摘がなされた。そもそも委員会はこの金融救済法案そのものを審査した上でゴーサインを出していたので、当然ドイツ側は「話が違う」と反発する。11月の初旬からくすぶり始めたこの問題、原因は金融救済法案の細目に関する認識の相違ということだったらしいが、最終的に12月頭にEU側が利子率基準を緩和することで妥協が成立した。実に一か月に渡って救済案が棚上げにされていたわけで、EU委員会の影響力を感じさせるには十分の出来事だった。
もちろん、今回のように大きな危機に際してはこうした個別案件の細目事項のみが問題になるわけではなく、トップレベルでの首脳会議を通じたEU全体としての方針が大所高所から議論される。現在のEU議長はフランスが務めているが、金融危機以降サルコジ大統領がEU代表の立場で紙上を賑わすことが多い。
早くも年の瀬だが、この夏以降のドイツ最大のニュースは、やはり何と言っても金融危機関連の話題であった。まだまだ学生風情が不景気を体感できるほど深刻化化しているわけではないが、メディアの報道という点では今回の景気悪化に対するドイツ官民の危機感は極めて強いように見える。10月にかけて米国への投資を焦げ付かせて支払不能の危機に瀕している金融機関が徐々に顕在化し、11月に入る頃になるとドイツの誇りたる自動車産業を中心に、実体経済においても大企業の経営難現実のものになり始めた。今回の危機を「戦後最大の不況」と称する専門家も出てきており、先行きの見通しは暗い。こうした苦境に対するドイツ政府の対応は多岐にわたるが、ここでは個々の政策の詳細に立ち入ることはせず、この国の経済及び経済政策の特徴を理解する上で興味深いと思われる点をいくつか取り上げてみたい。
まず第一に、ドイツも他の大陸欧州の諸国家の例に違わず、今回の危機に際して基本的に「政府の市場への介入」という行為に対する本能的な躊躇というものがあまり感じられない、ということである。第二次大戦後のアデナウアー政権で長期にわたり経済大臣をつとめ、ドイツの戦後復興を軌道に乗せたルートヴィッヒ・エアハルト(Ludwig Wilhelm Erhard、のち連邦首相。右) という人物がいる。彼は日本で言えばさながら池田勇人といったイメージの人物だが、このエアハルトが提唱したとされる「社会的市場経済(Sozialmarktwirtschaft)」という経済概念が、現在に至るまでいわばドイツの経済政策上の国是として引き継がれてきている。内容自体は別段特殊なものではなく、市場万能主義と管理経済の中間を目指すという、現代の言葉で言うところの「第三の道」的な経済政策と考えてよい。ただ私の見る限り、「政府の市場介入は当然」という側面ばかりが独り歩きして、市場介入が自由市場の効率性をどれくらい侵害するのかを入念に検討するといった、デリケートな議論はあまりなされていない。
とりわけ実際の施策で特徴的なのは「雇用の安定」や「失業対策」に対する敏感さである。ドイツでは労働組合が現在でも非常に強力な力を誇っていることは以前紹介したが、経済政策を語る際、政治家やマスコミが第一に強調するのは「ドイツ人の職を守る」ことで、経済成長や内需拡大といった政策目標は、少なくともレトリックの面ではやや優先度が落ちるようである。こと雇用の話になると政府は成り振り構わずかなり個別具体的なレベルにまで市場に介入していくのがドイツ流である。
この「社会経済市場経済」の理念は今回の危機でも強調され、「英米流の市場万能主義の限界が明らかになった。我々が戦後60年間守り通してきた路線の正しさが証明された。」という、日本でも何となくあるようなアメリカ流の市場主義に対するルサンチマン、「ザマアミロ」といった感じの論調は、特に秋口あたりによくお目にかかったように記憶している。いざ実際に不況が国内に浸透してくると、さすがにそんなことで溜飲を下げている余裕はなくなったようだが。
ともかくもドイツは今回の金融危機に対して最も早期かつ大胆に市場介入した国の一つである。10月はじめには「ドイツ国民の全預金の保証」を宣言し、翌週には準備額およそ4800億ユーロに上る金融機関救済法案を可決し、国民の不安の解消と危機の鎮静化に努めている。事情は大幅に異なるとは言え、日本政府が小泉政権の登場まで10年の長きにわたり思いきった金融機関への公的資金注入に踏み切れなかった事を考えると、経済政策上必要と判断すれば国民の税金を民間金融の救済のために質に入れることにも全く躊躇しない、ドイツ政府首脳の決断力と実行力には、目を見張るものがあると言わざるを得ない。(左は金融危機対策を発表するメルケル首相とシュタインブリュック(Steinbrück)財務大臣。)
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