Die Blamage

　私が毎日購読しているのは完全な地方紙で、州の政治や地域情報が全体の半分弱を占める地元密着の小型新聞である。まだまだ読む速度が遅い自分にはこの程度のサイズと情報量がちょうど良い。従って国際面の扱いは小さく、日本関連の記事はせいぜい月に一回見るか見ないか程度である。
　それで先日久しぶりに東京発の記事が載っていると思ったら、その内容がこれである。

「Ｇ７会合で大臣はどもっただけ：
日本人は自国の政治家の醜態に慣れてはいるが、財務大臣中川昭一の今回の失態はただでさえピリピリしている政府の支持者たちを唖然とさせた。この５５歳の男はローマで開かれたＧ７財相会合の締めくくりで、日銀総裁の傍でプレスの前に姿を現した時酔っ払っていたようで、マイクの前でろれつがまわらなかった。中川は「非常に疲れており、また風邪のため大量の薬を服用していた」と自己正当化した。「違う、飲んでない。」だがこの言い訳は何の役にも立たなかった。結局彼は辞任した。
　財務大臣がカメラの前での自分の醜態をどのように理由づけようと、それが見苦しいことに変わりはなかった。野党は面汚しだと批判した。この映像は何度も繰り返し日本国民のお茶の間で流された。大臣の瞼が落ちる様子を多くの人が目撃した。記者の質問に答えようとした時、彼はろれつが回らず、ろくに文章の体をなしていなかった。ただでさえ打撃を受けている首相に中川は更なる一撃をお見舞いした。よりによって１９４５年以来最悪の経済危機のさなか、財務大臣は辞職した。「麻生政権は終わった。」５０年以上ほぼ一貫して与党の座に留まり続けている自民党のある幹部が語った。」

　記事の下部に瞼が落ちていかにも眠そうな中川大臣の記者会見時の写真まで載っている。さすがに独自取材ではなくドイツ通信社（ＤＰＡ)の配信記事だが、正直こんな地方紙にまで記事が載るとは思ってなかったのでショックだった。調べてみると大手の全国紙はほぼ例外なく写真入りで今回の中川氏の醜態と辞任を報じている。南ドイツ新聞のＨＰにはご丁寧にもYoutubeのリンクまでついた記事があげられていた。ちなみに既にドイツ語タイトルでの動画もアップされている。

　折しもクリントン米国務長官のアジア歴訪の文脈で日本関連の記事が多く、久しぶりに主要紙に目を通したが、ドイツメディアの日本への眼差しは間違っても暖かなもの、敬意に満ちたものではない。「神経過敏な日本に配慮してヒラリーは日本を第一の訪問国としたが、今回の歴訪の目玉は間違いなく中国だ」「日本は同盟国アメリカが中国と接近するのではと猜疑心を抱いている」などと、むしろ日本のあせりや苦境を嘲るような雰囲気すら感じられるところもある。

　いずれにせよ市井の民衆の日本へのイメージは日々のマスメディアの報道いかんで決まる。大半の知識層も恐らく新聞以上の日本関連情報を自分で手に入れようとはしないだろう。不条理かもしれないがそれが現実である以上、メディアの前、とりわけ画像メディアの前で隙を見せてはならない。情報技術の発達した現代世界ではこうした珍事はあっという間に世界に流れ、国境を越えて物笑いの種になる。中川大臣が日常業務でどれほど敏腕で優秀であろうと、誰もそんなことを調べも注目もしない。ただ酩酊したとおぼしき大臣の映像とともに、さなきだに衰えつつある日本の国際的信用と影響力が、また一枚二枚と剥がれ落ちていくだけである。

Der Papst gegen die Bundeskanzlerin 教皇の蹉跌（１）

　現在のドイツ連邦共和国という国は主知的というか理性的というか、非常に前衛的で人工的な性格を前面に呈しているが、一方でその古層にはゲルマン民族が長くにわたって紡いできた伝統や慣習が澱のように沈殿していて、現在でも社会のところどころにその名残を留めている。この相反する二つの要素の摩擦と妥協とが現在のドイツという国を形づくっているのであり、この奇妙な混交状態は時に魅惑的で、時にまがまがしくもあるが、知的関心の対象として刺激的であることだけは間違いない。多くの日本人の先入観に反して現代ドイツの性格を一義的に把握することは決して容易な作業ではないのでないのである。こうした主題について考える際、この国とキリスト教との関わりは格好の素材を提供してくれる。

　外国人として個々のドイツ人と付き合う際、宗教ーここではほぼキリスト教と同義だがーの重みを実感させられる瞬間はあまりない。普段の会話で信仰や宗教上の問題が話題に上ることはまずないし、ロザリオや聖書を持ち歩いている人もいない。教会以外の場で十字を切ったり、祈りを捧げたりするドイツ人の姿も見たことがない。とりわけ若者の宗教感覚は日本人のそれに近く、モラルは高いが宗教的にはほぼ無色な人間が大多数であるように思える。統計的にざっくり捉えるととカトリック３割、プロテスタント３割、無宗教３割、その他１割ということだが、少なくとも都市部における皮膚感覚では宗教性はぐっと低くなると考えてよい。

　ただ、キリスト教やその関連団体が「制度として」社会にビルトインされている事例は至るところで観察することができる。そしてそのことは個々のドイツ人の宗教性とは別の文脈で、この社会におけるキリスト教の存在感を無視できないものとしている。

　身近な例としてはドイツ国民の祝日を考えてみればよい。ドイツの暦を繰ってみるとイースターからキリスト昇天祭、クリスマスに至るまで、、国民の休日のほとんどがキリスト教由来のものであることが分かる。きちんと調べたわけではないが、俗世関連のお休みは５月１日のメーデーと１０月３日のドイツ統一記念日くらいではないかと思う。
　
　また日本でもよく知られているとおり、ドイツでは「教会税」の制度が未だ生き残っている。この制度はもともとキリスト教団体がドイツにおける実質的な社会福祉機能を代替していたことを前提に１９世紀に導入されたもので、いわば国費による福祉政策の実行者としてのキリスト教団体の公認、という意味合いで捉えることができる。なお、この制度はいわゆる中世の「１０分の１税」と異なることには留意しておく必要がある。
　今ではこの制度も国家の宗教的中立性を保つべく現代風にアレンジされており、「宗教世界観団体」という公法上の認可組織の布施の徴収を所得税という形で国が代行する、という仕組みになっている。従って国家の干渉を嫌い自力で布施を集めるキリスト教団体もあるし、またユダヤ教会のように非キリスト教でありながらこの制度を利用している組織もある。とはいえ現実にはキリスト教団体が恩恵を被っている面は否めず、もちろんドイツ国内でも廃止論は存在する。

　上述のように教会団体は昔からに様々な慈善活動を組織的に展開してきたわけだが、こうした伝統は現在に至るまで脈々と受け継がれており、教育や福祉の分野において非営利団体としての教会が発揮する組織力、影響力は強力なものがある。例えばカトリック系の社会福祉事業団体Caritasは失業対策や青少年更生、介護、老人医療や障害者支援から移民問題に至るまで、文字通りありとあらゆる社会分野にわたって活動する傘下組織を抱え、連邦全土で５０万人の正規雇用を生み出している。私的団体としてはドイツ最大の雇用提供者であるという。

　こうしたキリスト教の非営利団体としての存在感、影響力を反映してか、宗教団体、中でもカトリック司教の人事や発言はメディアにのることが多い。その点では日本の仏教や神道組織関連の記事がマスコミに取り上げられる機会が少ないのとは対照的である。

　さて本題である。

　こうした教会勢力の影響力は、保守的なことで知られるドイツ南部のバイエルン、とりわけ地方部で特に強いと言われる。現在の教皇ベネディクト１６世（Benedictus XVI） はまさしくそのような村落で生まれ育った。ヨゼフ・アロイス・ラッツィンガー（Joseph Alois Ratzinger）は早くから聖職者を志してこの地方を中心に学業とキャリアを積み重ね、バイエルンの首府ミュンヘン（及びフライジング）大司教を務めた事もある。教皇選出当時、ドイツ、とりわけバイエルンは大きな熱気に包まれたという。

　今月、このドイツ人教皇がかつて「ナチのガス室が存在したという証拠はない」と発言し、先代のヨハネ・パウロ２世に破門された経緯がある司教を赦免したことが、ドイツ国内で大きな議論を巻き起こした。ことはメルケル首相までも巻きこむ政治性の強い騒動へと発展したが、この事件は現代国家であるドイツと教会との関わりを考える上で興味深い。

ダボス会議とメルケル演説

　先日スイスの保養地ダボスで恒例の世界経済フォーラムが開催された。ちなみにこのダボス会議の創立者クラウス・シュヴァブ(Klaus Schwab)はドイツ生まれである。
　今回の会議には日本からも麻生首相が参加して演説したが、ドイツメディアは相変わらずの黙殺ぶりだった。ある外務省幹部が「政権が不安定な日本との交渉に各国は関心を失っている」などと語ったそうだが、こと欧州では得意の経済政策の分野でも日本の政治家への注目度が低い。先日、同会議に参加するついでにドイツを半日だけ訪れた中国の温家宝首相の扱いがトップニュースだったことを思い返すとやはりさびしい感は否めない。

　さて、ドイツの話である。

　今回のダボス会議にはフランスの首脳が参加していないこともあり、メルケル首相はいわばＥＵ、ユーロ圏を代表する立場として会議に参加することになった。今回メルケル首相は会議の開幕演説を担当したが、その中で２、３注目すべき点があったので、簡単に紹介しておきたい。

　一つはドイツ経済政策を貫くキーワードといってもよい「社会的市場経済（Sozialmarktwirtschaft）」の概念を紹介し、この原則には「基本的に世界全体が合意できる」と述べたことである。ただ肝心の「社会的市場経済」の内実については、「国家は社会、経済秩序の番人たるべきだ」といった拍子抜けさせられるほど素朴なもので、首相自身「第三の道と呼んでもよい」と語っている通り、決して新味があるものではない。ただこのドイツ特有の経済政策用語をメルケルが世界の表舞台に持ち出したことにドイツメディアはよほど感じるところがあったらしく、翌日多くの新聞で「メルケルが世界に社会的市場経済を宣伝した」との見出しが躍った。

　二つには世界的に市場経済を監視しコントロールするための「世界経済理事会」を国連に設置すべきだ、と打ちだしたことである。構想自体は年初から少しずつ報道されていたが、大きな国際舞台で表明するのは今回が初めてだと思う。
　具体的にな内容としては、今回の経済危機の教訓を生かすため「持続可能な経済のための憲章」のようなものを作成すること、それを有効なものとするために「経済理事会」のような国際機関を設立する必要性があること、そしてその舞台としては「国連ほど大きな国際的正統性を持つ場所を他に知らない」とする。とりあえずこの「憲章」を作成するため、２月にＩＭＦやＷＴＯ、ＯＥＣＤ、世界銀行やＩＬＯなど経済関連の国際機関の代表をドイツに招聘し、４月のＧ２０経済サミットに向け具体化に努めるという。
　実現すれば戦後最大の国際経済秩序の再編となる可能性がある。国際的な舞台では表向き諸事控え目なドイツ政府がこうした大胆な政策をぶち上げることは結構珍しいのではないだろうか。

　三つ目、これは完全に個人的な関心だが、「第二次大戦後と同様に、現在の危機の後にも国際的な機関、すなわち前述の経済理事会を設立するべきだ」と述べた箇所で、さりげなくしかし用心深く、「この第二次世界大戦の恐るべき結果の後、すなわち我が国の国家社会主義によってもたらされた結果の後で」という一節が織り込まれていたことである。全体の文脈からはむしろ不自然な挿入だが、「その第二次大戦を起こしたのは誰だね？」といった類の嫌味を封殺し、ドイツ政府が過去に対する責任をいついかなる時も忘れていないことを暗黙のうちに世界にアピールしている。いわゆる「過去の克服」について論ずるのはまた機会を別に譲るが、この問題がこういうところにも顔を覗かせていることは、ドイツ政府の姿勢を考える上で示唆に富んでいると思う。

　ざっと読んでみたところでは演説のレトリックにそれほどインパクトがあるものではなく、正直退屈に感じるところもあった。ただ全体を通して現在の経済危機克服に対するドイツ政府のスタンスと政策目標はよく伝わったし、論旨も一貫していた。国連経済理事会創設という目玉も用意されていた。いわば優等生的な演説であったと思う。

　日本の政府要人の演説は往々にして個々の瑣末な政策をパッチワークのように張り付け羅列しただけの観を呈することが多く、結局何が言いたかったのか印象に残らない場合が少なくない。残念ながら今回の麻生首相の演説はその悪い見本だったように思う。これは政策理念の不在とか指導力の欠如といった根本的な問題もあろうが、それ以上に演説作成における技術的な問題点の方が大きいように感じる。国際舞台での演説であることを意識し、細部を削ってメッセージ性重視の構成にすることは、戦後ドイツの地味な政治文化においてすら最低限の常識なのだと思う。こうした小さな「常識」の積み重ねが恐らく国全体の発信力というものにつながっていくのだと考えると、文化の違いと無下にしてもいられないだろう。

　演説に整った目鼻立ちを与えることなど、実はそんなに大した作業ではない。言葉の専門家を雇う金と役人たちのちょっとした労さえ厭わなければ、日本でも十分可能な話だと思う。

ボン～ドイツ・デモクラシーの故郷（３）

　中心部から地下鉄に乗って南に二駅ほど行くとBundesviertel（連邦区）という一画に入る。ボンが暫定首都と決定されたあと、この地域が議会や官庁街として整備され、西ドイツ政治の心臓部となった。

　ボンが首都となった事実は、内外に驚きをもって迎えられたとともに、一部にはそれを嘲笑する向きもあった。あるアメリカの作家は「ボンはシカゴの中央墓地の半分の大きさしかない。だがその二倍分死んでるも同然だ」と嘲弄した。ドイツでもBundeshauptstadt（連邦首都）をもじったBundesdorf（連邦村落・連邦田舎）という意地の悪い造語が作られたりもした。ボンの位置づけもあくまで暫定的なものであるとされ、７０年代までは大規模な連邦施設の建設が制限された。そのせいか官庁街と言っても日本の霞が関のようにコンクリの塊のような役所が所狭しと林立しているわけではなく、広大な緑地の中に不揃いな建物が思い思いに点在している。（左は旧首相官邸前のアデナウアー像。）

　現在、この区画には観光客向けにWeg der Demokratie（民主主義の道）と称する周遊コースと案内板が設置されている。かつての首相官邸や大統領官邸、連邦議会として使われた建物などを一通り見て回ることができる。ボンには現在でも連邦政府機関がそのまま拠点を残している現役の建物が多いが、訪れたのが金曜の夕方という時間帯だったせいか、驚くほど人気がない。

　ふと工事中の一角に迷い込んだ。地図を確認すると、どうやらこのあたりがかつての連邦議会と連邦参議院の周辺部であったらしい。工事現場を挟んで、三階建てほどの白塗りの建物がぼんやりと佇んでいた。案内版を見つけて初めて、それがかつてParlamentarisher Rat が開催され、のちに連邦議会、連邦参議院が開かれたBundeshaus（連邦の家）という建物であることに気付いた。議事堂というにはあまりにも特徴のない建物であるが、ドイツの戦後民主主義はこういう場所から始まったのである。

　７０年代後半になって東西の分裂が定着し始めると、首都にふさわしくボンを作り変えるための拡張計画が俎上に上った。それからわずか１０年あまりで壁が崩壊しドイツ統一がなされるとは、当時誰も考えていなかったのである。
　壁が崩壊し、急速なピッチで東西ドイツ統一が実現する中、首都移転が議題に上るのは避けられなかった。ボン市民からは当然のことだが大きな反対運動がおこった。何より大量の連邦機関が移転することによる失業増大の可能性が懸念された。激しい議論の末、最終的に１９９１年６月、ベルリンへの政府・議会移転を決定する採決が連邦議会で決議された。３３８対３２０という、僅差の決着だった。
　政府もボン市民の生活や感情を無下にするわけには行かず、首都機能移転に伴う問題を緩和するため、様々な措置を講じた。結果ボンは統一後も「連邦都市(Bundesstadt)」という国政上特殊な位置づけを確保され、いくつかの省庁はボンに本拠もしくは第二拠点を残すことになった。企業誘致も進められ、ドイツポストとドイツテレコムの二大巨大企業が本社をボンに据えた。加えて国際機関の誘致を積極的に行い、国際都市としての性格を強化していくことになった。かつて連邦議員会館であったLange Eugenという高層建築には現在１１の国連機関が入居しており、周辺部は今も国際会議場として整備するための工事が続けられている。

　周遊路を離れてライン川沿いに出てみた。連邦区を挟んだ対岸には目立った建築は見当たらず、延々と豊かな林が続いている。川岸からは背後の国連ビルとドイツポスト本社の高層建築が見えるだけで、他は緑の中である。国際的な政治の舞台には、水と緑の豊かな景色がよく似合う。

　１９９９年６月１日、ベルリン連邦議会の改築が完了したのを受け、ボンの連邦議会で最後の本会議が開かれた。時の連邦首相ヘルムート・コール(Helmut Kohl)が、この町を舞台にドイツが戦後歩んできた民主主義の歴史を回顧する大演説を行った。以下はその一節である。

「ドイツの歴史では多くの政治的中心がありました。ボンは将来の世代に、ドイツ第二の民主主義が、また最も自由な、最も人間的で、最も社会的な国家体制が育まれた地、それが確かにドイツの地に存在したという証として、記憶され続けるでしょう。…ボンでは５０年に渡りドイツ民主主義の命が脈打ち続けました。ベルリンと並び、ボンでは我々の歩みを決定づける多くの決定が下されてきました。この町は我々の連邦共和国の安定と成功に大きく貢献したのです。ボンは、この国が世界において信用と名誉と共感を再び取り戻すために大きく貢献した、一つの政治的文化を育むため、その温床を用意してくれたのです。」

　ボンはわずか５０年で首都としての役割を終えた。しかしその５０年はおそらくドイツという国の歴史の中で、最大の困難と苦心、そして栄光に満ちた時間であった。

　目の前のライン川はゆったりと流れていく。基本法の制定もBundesdorfへの嘲笑も首都移転を巡る激しい議論も、今となっては歴史の一ページである。ただ一世一代の大仕事を終えたボンの表情には、静かな安堵と充足感が満ち足りている。

　日当たりの良い縁側で往年を回想する楽隠居のような、品位と深みを湛えた、穏やかな面持ちである。

ボン～ドイツ・デモクラシーの故郷（２）

　日本人にとっては「西ドイツの首都」としてのイメージが圧倒的なボンだが、ドイツ人にとってはあのベートーベン(Ludwig van Beethoven)の故郷として名前が通っているようである。そういえば市の観光案内所で渡されたパンフレットにも「ようこそベートーベンの町へ」と書かれてあったような気がする。実際、政治関連の施設は市の南側、ライン川沿いの緑地に造成されたため、中心部からはやや距離がある。空間的には旧市街との連続性はないので、一般の観光客はわざわざ足を延ばすことはせず、中央部の街並みやベートーベンの生家などを見て回るだけで済ますことも多いようである。ドイツの地方都市共通の特徴に違わず、ボンもこざっぱりとしたまとまりの良い街並みが美しく保たれており、もちろんここを歩くだけでも十分訪れる価値はある。

　ボンはライン川沿いの町として、ドイツの中では比較的歴史の早い時期に拓かれた。その起源はやはりローマ帝国軍の駐屯地としてであり、文書上その名が現れるのはちょうど紀元前後のあたりのことである。だがそこから順調に成長を遂げたというわけではなく、ゲルマンとの抗争を通じて大いに荒廃し、一時的に放棄されたりもした。
　ボンが再び歴史の表舞台に姿を現すのは北隣に位置するドイツ屈指の大都市、ケルンとの関係においてである。ケルン大司教は中世以来神聖ローマ帝国の七大選帝侯の一角として大きな権勢を誇ったが、ボンはその選帝侯の居住地として好まれ、１６世紀以降その地位が定着していくのである。

　ただ独仏の国境という戦略上重要な位置にあったためか、その後も繰り返し戦禍に見舞われ、その度に市内は大きな被害を受けている。周辺地域が落着きを取り戻し、現在のような街並み整備され始めるのはようやく１８世紀に入ってからのことであり、選帝侯のお膝元として瀟洒な文化都市としての性格を色濃くしていく。ちなみにベートーベンは１７７０年、選帝侯の宮廷楽団長の家系に生を受け、２２歳でウィーンに移るまでボンで活動していた（左はベートーベン家の中庭）。この町では珍しく王侯の威厳を感じさせる華麗なロココ様式の宮殿が建設されたのも、この時代のことである。この建物は現在ボン大学の本館として使用されている。


　１７９４年、フランス革命軍による占領により時の選帝侯が逃亡し、ボンはフランスに編入されることになった。同時に多くの貴族が町から逃亡したため、ボンは城下町としての基盤を失い、再び苦難の時を味わうことになる。ただこのフランス時代にラディカルな民主的制度や思想が流入したことは、その後この町に人民主義的な機運を醸成することにつながったとされる。果たしてボンはドイツ帝国、ワイマール共和国期を通じ、カトリック中央党の牙城としての性格を強め、「議会政治を志向する保守勢力」の強力な地盤として成長していった。ナチス台頭に際しては様々な妨害工作にも関わらず、中央党はこの地域の地方選挙において最後まで第一党の座を守り抜いた。

　第二次大戦直後、ボンはイギリス占領区の支配下に置かれる。都市としての規模が中途半端であったためか、隣のケルンが空爆と地上戦で壊滅状態に陥っていたのに比べると比較的被害が少なく、市街に手っ取り早く使用に耐えうる建築やインフラが一定程度残存していた。そのこともこの町を首都候補に押し上げる理由の一つとなったとされる。