ベルリンと米国～Bei Gelegenheit von Obamas Berliner Rede(3)

　レーガン演説は１９８７年、新冷戦の只中で行われた。しかしソ連側にはゴルバチョフが登場して改革開放を推進していたこともあり、わずかながら東西対立が終焉に向かう兆候を感じ取ることができる、そうした時代背景であった。従ってレーガンが壁の解体をゴルバチョフに呼びかけたくだりでは文字通り割れんばかりの歓声と喝さいが会場を覆った。

「ゴルバチョフ書記長、もしあなたが平和を望み、ソ連と東欧の繁栄を望み、自由化を望むなら、この門の前に来るがいい。ゴルバチョフ書記長、この門を開けるのだ！この壁を打ち壊すのだ！」

　ケネディ演説と比べると個々の政策への言及も多く、良く言えば具体的、悪く言えば官僚的な内容である。実際この演説が冷戦史を象徴する歴史的なものと認知されていくのは１７か月後、実際に壁が崩壊してからのことだという。レーガンは演説の冒頭でケネディ演説に触れ、また各所にドイツ語を織り交ぜるなど、スピーチライターがケネディ演説を意識していたであろうことをうかがわせる。

　この二つの演説に目を通した上で今回のオバマ演説を見ていくと随所にケネディ、レーガン演説を意識したのでは？と思わせる箇所が見られてなかなか面白い。

　それにしても驚くべきは聴衆２０万という動員数である。ドイツの世論調査ではドイツ国民の３分の２がオバマ氏を次期大統領に望んでいるという。このオバマ人気はヨーロッパ共通の現象のようで、裏返せばこの８年間、いかにブッシュ政権が欧州で嫌われ者になったかを表している。

ベルリンと米国～Bei Gelegenheit von Obamas Berliner Rede（２）

　ベルリン（西ベルリン）は数多くの米大統領の訪問を受けている。オバマ氏はもちろんまだ大統領ではないのだが、彼の演説は行われる以前からかつて米大統領がベルリンで行った歴史的演説との対比が行われていた。とりわけケネディ大統領の「Ich bin ein Berliner」演説（１９６３）、レーガン大統領の「Tear down this wall」演説（１９８７）が並んでよく引用されていたように思う。

　ケネディ演説は、あまりにも有名である。

「２０００年の昔、最も誇らしげな台詞は『私はローマ人だ』であった。今日、この自由の世界において、最も誇らしげな台詞は『私はベルリン市民だ（Ich bin ein Berliner)」である」。
　共産主義に対する「自由陣営」の対決姿勢を鮮明にしながら、自由主義を守る闘いの最前線にある西ベルリン市民を称揚し鼓舞したこのわずか１０分たらずの演説は、ベルリンという最高の舞台を得て、アメリカ史上に残る名演説としてその名を刻んでいる。特に演説の結部は見事で、ケネディが最後のドイツ語を語り終えた瞬間、会場は圧倒的な聴衆の歓声に包まれる。
「全て自由なる人々は、どこに住む者であれ、ベルリン市民である。それゆえ、私は自由なる者として、誇りを持って言おう。Ich bin ein Berliner。」

　当時の西ベルリン市民達の日常と隣り合わせの恐怖ー一旦東西陣営の間に亀裂が走れば真っ先に標的になり、即座に街もろとも灰塵と期すだろうという緊張感ーは計り知れないものがあったろうと思う。ケネディの清新なイメージと巧みなレトリックが、ベルリン市民たちの重い心を誇りと希望に熱く燃え上がらせたであろうことは、想像に難くない。（右はケネディ演説を記念するレリーフ）


　このケネディ演説の大成功は、あとに続く大統領たちにとってはあまりやりやすいものではなかったろう。その中ではレーガン演説が高い評価を得ているようだが、個人的には恐らく演説の内容そのものよりも「冷戦に勝利し壁を崩したレーガン」という歴史的事実と、何よりブランデンブルク門をのぞむ東ベルリンとの境界間近で行われたというロケーションとしての重要性が大きく寄与しているのではないかと思う。

ベルリンと米国～Bei Gelegenheit von Obamas Berliner Rede（１）

　ドイツという国は２０世紀史に強く規定された国のように思う。ドイツという国の成り立ち、とりわけその政治を理解するには、何より現在のドイツ連邦共和国が自国の現代史を通じてうず高く積み上がった数々の教訓と反省の上に成り立っていることを理解する必要がある。
　そして同時にドイツという国の現代史はそのまま激動の現代世界史である。ヨーロッパ大陸の真ん中に位置する新興軍事国家がうねりを立てて他国を渦中に巻き込み、秩序の破壊と創造のあくなき連鎖を繰り返したのが２０世紀史であり、そのうねりはヨーロッパ大陸のみならず広く世界全体を揺さぶるものであった。そしてその渦の中心に一貫して座し続けたのがベルリンという街であり、大西洋を越えてその深奥にまで引きずり込まれたのがアメリカという大国であった。誤解を恐れずに言えば、アメリカが現在超大国として世界にコミットし君臨するに至る経緯において、ベルリンは非常に重要な役割を果たしたわけである。

　言わずと知れたバラク・オバマ米大統領民主党候補が、今次の欧州訪問に際し数ある選択肢の中からベルリンをその演説地として選んだのは、恐らく米独関係の重要性というよりは、ベルリンという街の持つ「現代の神話」的な象徴性、そして何よりアメリカとの深い因縁を重視したからだと思う。

　自分は今所用で英国に滞在しているため、残念ながら生で現地の雰囲気を味わうことができなかったが、こちらの新聞でもオバマ演説は新聞の一面トップを飾っていた。ドイツのインターネットサイトをチェックしてみてもオバマ氏の行動が刻一刻と詳細にアップされていて、ドイツ・メディアの関心の高さを大いに感じさせるものがあった。

　オバマ氏の訪独、そしてベルリンで演説を行うことが明らかになってから、その場所を巡ってベルリンではちょっとした騒ぎになった。当初オバマ陣営がベルリンと東西ドイツ統一の象徴であるブランデンブルク門（右）の前での演説をオファーしたのに対し、まだ一候補の身分にすぎない人物をかような高度の象徴性を持つ場所で演説させてよいものかどうかが、首相や外相、ベルリン市長など多くの有力政治家の間で党派性をはらんだ議論に発展した。

　最終的にはメルケル首相が慎重な態度を崩さず、独外務省、首相府、オバマ陣営の協議の結果、ブランデンブルク門の西２キロほどに位置するSiegessäule（ジーゲス・ゾイレ、戦勝記念塔）前で行われることで決着した。ドイツ統一につながる普墺戦争や普仏戦争などでのプロイセンの勝利を記念するため建てられた塔である。
　一般にアメリカ政治の動向にドイツは敏感だと思うが、それにしても今次訪問をドイツ側がいかに重要な政治案件と捉えているかを感じさせる出来事だった。

洞爺湖サミットの報道ぶり（２）

　ドイツは原子力発電に反対しているイメージが強いが、実は国内では１７基の原子力発電所を有し（ちなみに日本は５４基）、電力消費全体の２６％を占めている。
　ただシュレーダー政権で環境政党の「緑の党」が政権入りした際、「現在稼働中の原子力発電が耐用年数の限界を迎えた際には改築を行うことなく廃止させる」との方針が打ち出されて以来、脱原発はドイツのエネルギー政策の主軸に据えられることになった。計算では２０２１～２２年に原子力発電所を全廃し、完全な脱原発が実現されるという。
　傍目で見ていてもあまり現実的な政策のようには思われないが、国民の原子力に対する忌避感は根強く、ある放送局の世論調査によれば国民の約３分の２がこの脱原発政策に賛成している（右はドイツ原発の配置図）。

　CDU／CSUおよびSPDの現大連立政権も前政権の政策を引き継ぎ、連立合意書にも脱原発が明記されているため、この問題でメルケル首相のフリーハンドはない。
　SPDは決して一枚岩ではないが、「脱原発」という点においては意見に大きな相違はない。しかしCDU／CSUには脱原発に懐疑的な意見が強く、原発推進派も存在する。　バランスの取り方が難しいメルケル首相は「運転期間の（２０２１～２２年以降の）延長には賛成、大幅な原子力発電所の増設には反対。ただし具体的議論は２００９年の総選挙の後。」というスタンスをとっている。「選挙の後」という発言がメルケル首相の微妙な政治的位置と苦心とを窺わせる。

　こんな中、サミットに出かけたメルケル首相を追撃するようにSPDの院内総務（Fraktionschef、党首ではない)が「原子力発電所の運転期間を２０３０年まで延長する。その代わり原子力発電からの脱退を憲法に明記（！）すべきだ」と発言して波紋を呼んだ。国内党派的色彩を帯びた議論が再燃する中、折しも洞爺湖サミットで原油高を背景とした「原子力発電の積極的活用」を首脳宣言に書き込むか否かについて、米国の攻勢を受けドイツが全く孤立する形となっていたので、旅先のメルケル首相がサミットを機に政策転換を図るのではとの憶測も飛び交っていた。この問題が今回サミットでドイツメディアの最大の注目を集めたゆえんである。

　結局メルケル首相は大連立の合意を守り通し、原子力部分に関する宣言文は
「我々は、気候変動とエネルギー安全保障上の懸念に取り組むための手段として、原子力計画への関心を示す国が増大していることを目の当たりにしている…」
　云々という何とも妥協的な文案に落ち着くことになった。国内に政治的要因を抱えているだけに対処の難しい問題だったと思われるが、ここはメルケル首相の粘り勝ちと言ったところだろう。

洞爺湖サミットの報道ぶり（１）

　先週のG8洞爺湖サミットはさすがにドイツでも大きく取り上げられていた。普段日本関連のニュースを目にする機会が少ないだけに、連日のようにTOYAKO発のニュースが新聞やテレビのトップを飾るのは日本人として悪い気はしなかった。

　ただ今回のサミットを通じて日本への関心が高まったかというわけではなく、自分が探した範囲では特段北海道や福田政権関連の特集が組まれた様子はなかった。初日の夜に現地の特派員が「警備があまりに厳重で我々も柔軟に取材できない。雨のせいで景色もよく見えない。落胆している。」などと洞爺湖の印象を語っていたという具合で、残念ながら取材陣にもうまく北海道の魅力が伝わっていない様子で、この点残念に思う。日本側としてはもう少し環境というテーマと北海道のイメージをうまく結びつけるアイデアが必要だったのかもしれない。（右は床面のコンセントを屈んで見るメルケル首相と福田総理のツーショット。「日本流のお辞儀をするメルケル首相？」との見出しがつく。）

　その環境問題はドイツ人にとっては非常に重要なテーマである。気候変動問題はここ１～２年で一気に国際社会のトップイシューに急浮上した感があるが、もちろんそのずっと前からドイツ人はこと環境問題に熱心であった。前年のハイリゲンダム・サミットのホスト国として、今回のサミットにどれだけの成果をつなげることができるのかがメルケル首相の主要な関心事項であり、メディアの関心もどれだけ気候変動問題での進展が得られるかという点に集まっていた観がある。

　とりわけドイツの報道で目立ったのが原子力発電の位置づけであった。この話は現在の大連立政権の連立合意（Koalitionsvertrag)に関わる問題であり、ドイツ国内でも同時期に政治的な動きがあったため、大きな関心を集めた。