のぼってゆく坂の上の青い天にもし一朶の白い雲が輝いているとすれば、それのみをみつめて坂をのぼってゆくであろう。
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『博士の異常な愛情 または私は如何にして心配するのを止めて水爆を愛するようになったか』 は、スタンリー・キューブリックの名作として名高い。米ソ冷戦下における「核の均衡」の脆弱性を辛辣に嘲笑し戯画化した、底意地の悪いブラックユーモア映画である。
この映画の中で最も印象的な登場人物はやはりDr. Strangeloveだろう。映画の表題にもなっているこの人物はナチス崩壊後アメリカ政府に雇われた科学者という設定で、本筋においてさほど重要な役回りを演ずるわけではないが、そのあくの強いキャラクターで見るものに忘れがたい印象を残す。米大統領に対し何度も「総統(Führer)」と呼び掛けたり、右手でナチ式敬礼を行おうとしたり、喜々として優生論な人類生存計画を説明する様はまさに「マッド・サイエンティスト」という言葉がぴたりと当てはまる。
この「知能は並はずれて高いがそれと反比例して倫理観が欠如している」科学者というステレオタイプの起源については諸説あるそうだが、ゲーテの戯曲化で有名なゲオルグ・ファウスト(Johann Georg Faust)博士もその一人であるという。真実の探求のために魔術に手を出し、召喚した悪魔メフィストフェレスと契約し魂を奪われるたという伝説は、もちろん真実に忠実な求道者の物語として同情的に捉えることも可能だが(実際、ゲーテはそのような描き方をし、最終的に彼の魂を救済させている)、逆に科学的真実探究のためには規範や倫理を従属させるという危うさをはらんだ人物として見ることもできる。
第二次世界大戦前までのドイツは言うまでもなく、世界トップレベルの科学技術大国であった。現代物理科学の二大潮流である相対性理論も量子力学もドイツ語圏の科学者の着想であるし、応用科学においてもガソリン自動車や飛行船、潜水艦などを大々的に開発導入したのはドイツである。とりわけナチス時代には軍事関連技術の開発に従事した科学者が数多く存在した。それら優秀な科学者の多くは戦後もアメリカやソ連本国に移住し、米ソ軍事競争を支える原動力となったのである。
その中で恐らく最も著名なのがヴェルナー・フォン・ブラウン(Wernher Magnus Maximilian Freiherr von Braun)である。ナチス時代にはいわゆるV2ロケットの開発に成功した新進気鋭の若手科学者としてヒトラーの信頼が厚く、ブッヘンヴァルト収容所のユダヤ人らを過酷な労働環境の下で使役して同ロケットの大量生産の指揮を執ったが、大戦後はアメリカにわたって一転米国の宇宙開発計画に協力し重要な役割を果たした。一節ではストレンジラヴ博士のモデルではないか、といわれている人物である。
戦後ドイツ連邦共和国の歴史は間違いなく「成功物語」として国民に認識されている。それは日本にように単なる経済発展による豊かさと平和を実現しただけではなく、ナチスという暴虐を生み出した同じ民族がわずか60年で世界でも最高水準の民主主義を実践する国家を立ち上げ安定させることができたという政治面での成功という文脈が強い。現在もドイツ人は民主主義や人権、法の支配、男女平等、社会保障の充実といった課題のさらなる増進に余念がないし、その「敵」ーとりわけ右翼勢力ーに対する敵愾心は根強い。本来政治制度としては無色透明であるはずの「民主主義」が、この国では「ドイツ連邦共和国的民主主義」とでも言うべき価値観の総体となって、社会全体に浸透しているのである。
こうした状況はCDUという、「キリスト」の名を冠する保守政党においても状況は似通っている。アデナウアー以来のキリスト教的価値観とドイツの伝統的価値観を体現するこの政党も、長く政権を担い、また戦後世代が社会の中心を占めるにつれ、次第に「ドイツ連邦共和国的民主主義」の価値観に軸足をシフトしていったように見える。何より旧東側出身のプロテスタント、離婚歴のある物理学者で戦後生まれ若干54歳の女性宰相アンゲラ・メルケルのユニークな人物像が、この保守政党の性格の変化を雄弁に物語っている。
対して、ヨゼフ・アロイス・ラッツインガーは、警察官の父を持ち、ヒトラー・ユーゲントの一員として動員を経験し、大学教授として学生運動に対峙したという、ドイツ保守的伝統の残り火のような経歴を有している。その意味で今回の騒動は単にドイツ政府対バチカンという構図のみならず、ドイツの新旧世代の価値観の衝突、すなわち「ドイツ連邦共和国的民主主義」対「ゲルマン家父長的保守主義」という側面を持っていたと見ることもできよう。
もちろん、メルケル首相も無傷であったわけではない。とりわけ南部出身のカトリックを基盤とするCDUの保守勢力からは「行きすぎ」との批判が強く、教皇には批判的だったドイツ司教たちもメルケル発言には激しく反発し、発言の撤回を求めたりしている。無党派層が増加する政治状況でカトリック教徒はCDUの貴重な地盤であり、今年が選挙の年であることを考えれば一部の党員が不用意な発言と捉えたのも十分理解できる。
ただ、全体としての「綱引き」の勝敗はかなり明快な形でメルケルの勝利に終わったことは確かである。メルケル首相の発言があった直後、保守系新聞として有名なフランクフルター・アルゲマイネの社説がこの問題を扱っていた。喫茶店で読んだので原文はもう手元にないが、概ね以下のような内容だったと記憶している。
「教皇がキリスト教世界の代表であるのと同様、メルケル首相は市民社会で長らく育まれてきた価値観の総体としてのいわゆる『市民宗教』の代表であるのだ。両者は対等な立場としてお互いを批判し議論する権利がある。ましてやキリスト教は教会税などのかたちで政府から様々な恩恵を被っているのだから、メルケル首相が教会側を批判したからと言って、一概に政教分離の原則を持ち出してそれを非難することは正しくない...」
私が今回のエントリーを書くきっかけとなるインスピレーションを与えてくれた記事である。この二つの世界観の戦いにおいて、目下のところ「市民宗教」がキリスト教を抑え込みつつあることは否定できないであろう。「市民宗教」の代弁者たるドイツのマスメディアは事あるごとに「キリスト教の保守性」を批判する。恐らくそうした要求を真正面からはねつけるだけの権威と体力はもはやキリスト教には残っていない。ドイツのカトリック司教たちは恐らくバチカンの幹部たちよりも、その現実の厳しさを正確に理解していたといえる。しかし、ならばといって、男女の役割分担を否定し、進化論を肯定し、離婚や中絶に寛容で、コンドームの使用を奨励する「進歩的な」キリスト教に、果たして宗教としての玄妙な魅力が残りうるのだろうか。
聖書と伝統をおろそかにすることを覚悟の上で自らを希釈し西欧社会の代表者としての地位を維持するか、それとも教義と価値観の保全を重視し戦略的撤退を甘受するか。恐らく決して新しい問いではない。しかし今回の騒動に奔走するバチカン幹部の脳裏を幾度かかすめたであろう、根源的な、厳しい問いかけである。
今回の騒動を厳しく糾弾したシュピーゲル(Der Spiegel)紙の表紙には、大きく手を広げて笑みを浮かべる教皇の姿の上に大きく"Der Entrückte"という表題がつけられていた。和訳すれば「隠遁者」「浮世人」といったニュアンスだろうか。事件の発端当初から教皇も教会も事態をそれほど深刻にとらえていなかった。関係者の話によると教皇はマスコミの批判など意に介していないがごとく上機嫌で、バチカン幹部も時が経てば過熱した報道合戦も自然と収束すると考えていたという。
しかし実際に教区民から厳しい批判にさらされたドイツの司教たちにとって事態は切迫していた。何の具体的な措置も取らないバチカンに対するドイツ司教たちの批判の声は日増しに高まり、事態は一向に鎮静化の傾向を見せなかった。バチカンの対応は常に後手に回り、一か月後に追い込まれるような形でウィリアムソン牧師にホロコースト否定論の撤回を要請することになった。
結局2月末にはウィリアム牧師が「エセ歴史家の説に惑わされた」「自分の言葉で多くの人の怒りを招いたことを神の前で許しを請いたい」と述べ、事実上の前言撤回と謝罪を行ったため、この問題は一応の区切りをつけた。しかし事件以来、長年抑えてきたタガが外れたかのようにドイツメディアの教皇の発言や行動に対する「監視」の眼は厳しくなり、教皇の保守的な発言や行動は逐次批判的な報道に曝されている。カトリックの全面敗北と言って過言ではないだろう。
この一連の騒動の中で最も耳目を集めたのは、メルケル首相が曖昧な対応に終始する教皇を正面から批判したことである。「教皇と教会は、ホロコーストの否定はあってはならないという立場を鮮明にせねばならない」と、ドイツという大国の政府首脳が明確な形で宗教団体の内部事項に介入したのである。
本来一国の政府の首長が特定政治団体の人事案件に介入するのは政教分離の原則からすると異例のことである。それだけにこのメルケル首相の発言の衝撃は相当大きかったようで、カトリック内部では「ドイツ国内で反カトリックの嵐が吹き荒れている」との深刻な危機感を生みだし、結果として教皇のウィリアムソン牧師に対する前言撤回要求につながる大きな契機となった。メルケル自身の言葉の力というよりも、首相をここまで踏み込ませるドイツ世論の沸騰ぶりにバチカンは衝撃を受けたわけである。
本来、民主主義という政治制度自体は決して反宗教的なものではない。むしろ民衆の思想の色に対しては無節操なまでに中立的で、宗教勢力が強い民主主義社会で宗教勢力が政治権力を得るのは当然の理屈である。ただそれは政治の宗教化のみを意味するのではなく、反作用としての「宗教の政治化」を意味する。政治が宗教的価値観に引きずられるのみならず、宗教が政治の価値観に引きずられ、倫理と世界観の保存者としての機能が権力維持という現実的課題の前にないがしろにされる危険性が常に内包されている。
メルケル首相を擁するドイツ最大の保守政党の名は、言うまでもなく「キリスト教」民主同盟(CDU)であり、設立当初からキリスト教を明確な地盤として発展してきた政党である。この国の民主主義においてはこのCDUをはじめ様々な媒体が政治と宗教の距離を縮め、境界をあいまいにしている。それは言いかえれば、世俗を担う政治家達が宗教を世俗の世界に引きずり、宗教を担う聖職者たちが政治を自らの世界観に縛りつけようとする、綱引きの風景である。
私は、今回のメルケル首相の教皇に対する「指導」が、今のドイツでこの綱引きの力関係がどちらに傾きつつあるのかをかなり明確な形で示しているのではないかと感じた。そして何よりドイツにおいては「政治」の側が単に「世俗」を代表しているだけでなく、それ自体一つの強力な「倫理・世界観」の担い手であるという事実を忘れてはならない。すなわち、ドイツの民主主義は単なる政治制度としての無色透明な民主主義ではなく、明確な敵と目標を備えた「戦う民主主義」であるという事実である。
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